2014年４月の消費税増税が決まった。
これで宿泊施設においても、当然ながら税込宿泊料金に３％分の価格転嫁が基本となる。
しかし、単純な一律３％アップではいけない。是非この機会を利用して、自館の宿泊料金をじっくり見直し、より適正な料金への改訂を行いたいものだ。
宿泊料金は実際にはかなり複雑化しているケースが多い。客室タイプ、利用人数、大人とこども、利用する日にち、販売チャンネル、特典などが付くプランン別、といったように・・・。 販売している自分たちでさえ把握しきれていない場合もある。単純に整合性がとれていない料金体系であったり、マーケットニーズに合致せず全く売れないプランもある。シーズナリティへ対応しきれていない硬直した料金、価格競争力を度外視した値付けなど、課題だらけといっても過言でもない。完璧な料金体系になっている宿泊施設の方がレアと言ってもいいだろう。
顧客満足度の視点、競争戦略上の視点、そして経営上の視点からみて、理想の料金体系を構築しよう。そして、構築したあとは、RevPARの最大化を図るマネジメントを怠らない。さすれば、息を吹き返しつつある北海道観光とともに、事業者の利益も明るいものに変えていけるはずだ。